アメリカ政府の支援無しには全米のインデペンデントなライブ会場の90%が数ヶ月以内に閉鎖されるという予想が発表

新型コロナウイルスの世界的なパンデミックによって、音楽業界も深刻な経済的打撃を受けている昨今。中でもライブやクラブイベントを開催するライブハウスやクラブが受けているダメージは計り知れないが、そんな中アメリカのインデペンデントなヴェニューが陥っている深刻な状況を実感させられる調査結果が発表された。

mixmagの記事によると、全米の約2000の独立系ライブ会場による「National Independent Venue Association」が実施した調査の結果、同協会に加入しているライブ会場やクラブのうち90%が政府による助成金無しでは数ヶ月以内に閉鎖に追い込まれるとする文書を発表。

声明には「独立系のヴェニューは最初に閉鎖しましたが、営業再開は最後になります。会場の収益はゼロですが、住宅ローンや家賃、請求、ローン、税金、保険などの債務は継続しています。当面の間、従業員に提供出来る仕事はありません。営業停止は無期限で、再開は最終段階である2021年にまで持ち越される可能性が高いでしょう。キャパシティを部分的に用いた営業は、家賃、光熱費、人件費、税金、保険料、アーティストの人件費などの理由から経済的に不可能です」と現状が説明されており、また先述の調査結果を踏まえた上で、「#SaveOurStages」のスローガンのもと政府に対し助成金の発行を求めている。こちらのサイトにはLady GagaやAndre 300からNeil YoungやPatti Smithまで様々なミュージシャンによる署名も同時に掲載されている。

ライブ会場が深刻な危機に陥っている現状はアメリカだけでなくここ日本でも身近な問題であり、政府による休業補償もあまりに遅いスピードと出し渋りによって十分に行き渡っていない。ライブ会場やクラブがカルチャーにおいてどれだけ大きな存在かという点は言うまでも無いが、音楽ファンそれぞれが可能な限りの様々なサポートを行なってゆくほか無さそうだ。